その保険は不要？保険の見直しに必須の必要保障額を計算しましょう！
皆さんは保険に加入する時にどのように選びますか？「なんとなく不安だから」「おトクだって聞いたから」そんな意見で選んでいませんか？その保険、実は不要な保険かもしれません。保険の見直し方を間違ってしまうと不要な保険料を納め続けることになります。今回は、賢い保険の選び方に必須の考え方『必要保障額』について解説していきます。この記事を読むことで必要保障額について理解して計算することができるようになります。不要な保険に入らずに済むようになるので、ぜひ最後までお読みください。
【結論】
『遺族の支出ー遺族の収入＝必要保障額』
保険選びの前に必ず必要保障額を計算しましょう。
必要保障額とは何か？
そもそも必要保障額とはなんでしょうか？聞いたことない方も多いと思います。必要保障額とは『あなたがもし亡くなってしまった時に遺族が必要とする金額』のことです。この金額を知ることがなぜ重要なのか？仮にあなたが、急に亡くなってしまったとします。すると、残された家族は国から遺族年金を受け取ることができます。この遺族年金がいくらもらえるかあなたは知っていますか？知らないまま遺族の生活費を支えようとすると、多額の死亡保障がある民間保険に加入することになってしまいます。そうならないために、必要保障額を知ることが重要です。
必要保障額の計算方法
では、必要保障額の計算方法について解説していきます。計算式は以下の通りです。
必要補償額の計算式 |
遺族の支出ー遺族の収入＝必要補償額 |
結構シンプルですよね。しかし、注意点がいくつかあるので補足説明していきます。
まず「遺族の支出」について。今の生活費から計算していくのですが、亡くなった方が使っていた費用を差し引かなければいけません。例えば、自分が亡くなったあと、自分が使っていた車を処分してもらうならば車の維持費が下がりますよね。食費も大人1人分減ることになります。葬儀費用なども忘れずに入れましょう。自分に万が一のことがあった時の生活を想像するとなんだか寂しい気持ちになりますが、残された家族を守るために頑張って計算しましょう。
次に「遺族の収入」について。ここがとても重要です。収入という項目には、前述した公的な遺族年金も含まれます。また残された家族で働いている方がいる場合、その方の収入も計算に入れます。貯金や不動産などの資産も入れましょう。この収入面の計算をしっかりと行うことで、民間保険の保障金額を下げることができます。保険を見直す前に、公的年金がどれくらいもらえるのか自分で計算してみることをおすすめします。
公的年金を最大限活用する
保険を見直す時には必ず公的年金を計算しましょう。日本は「国民皆保険」の国なので、公的保険の手厚さは世界でもトップレベルと言われています。その一方で米国にならぶ民間保険市場を持つ『保険大好き国』でもあります。日本人がいかに保険が大好きかわかりますね。実は日本の公的保険を活用することで「民間保険はほとんどいらない」という方もいらっしゃるので要注意です。
例えば、妻と2人の子をもつ30代男性が不運にも急に亡くなってしまった場合、どれくらいの年金をもらえるのでしょうか？夫が自営業の場合だと年間約123万円、会社員の場合だと年間約163万円が受け取れます。子供が18歳になるまで毎年です。18歳まで10年だったとしたら1,630万円受け取れます。この金額を民間保険でカバーしようと思うと多額の保険料を納めないといけませんよね。使える制度は最大限活用して、それでも足りない部分を民間保険で少しだけカバーする。というイメージで保険を活用しましょう。
保険屋さんの言葉に要注意
保険の見直しをしようと思った時に、保険販売員さんに相談して決める方も多いと思います。しかし、注意すべきことがあります。販売員さんの理解度です。あなたの目の前にいる販売員さんはあなたの必要保障額を理解していますか？保険の販売員さんは保険に関する専門知識を持ったプロです。しかし、あなたのことを完璧に理解しているかどうかはわかりません。あなたはどれくらいの保障が欲しいのか？いざという時、あなたはどれくらいの生活をしようと考えているのか？結局は自分の価値観で決めるしかない部分もたくさんあります。「保険販売員さんが良かれと思って紹介した商品が後から考えると不要でした」なんてことにならないために、あなた自身で必要保障額を計算しましょう。そして、販売員さんに「これくらいの保障ができる商品ください」と自信を持って言えるようになっておきましょう。
【結論】
『遺族の支出ー遺族の収入＝必要保障額』
保険選びの前に必ず必要保障額を計算しましょう。